自社の商品やサービスに懐疑的な営業社員に対し、
自分の商品にプライドを持て！などと言っても無駄だと思うのです。
最初から懐疑的であったならばそもそも入社しないでしょうし、
入社してから(真実を目の当たりにして)徐々に変化して行ったと考えるのが自然です。

一昔前は、“研修”と称する新興宗教ばりの合宿で洗脳したものです。
そうして開眼した信者たちは野に放たれ、ただ盲目的に棒グラフを競い合いました。
期末の販売成績を埋め合わせるために、泣き落としや脅迫まがい、架空契約など
なんでもありで、ある種この頃の営業会社はこうした不正が起こるものとして、
組織の統制やリスクマネジメント？を図っていたのですが、
私にはそんな彼らの姿が旧日本兵と重なって見えた事もありました。

昨今は時代の雰囲気も若者のメンタリティーも変わり、
コンプライアンスやモラルも(それがポーズか標準化の賜物かは別として)
一定の基準になければ、さすがにナイーブな情報均衡社会の中では、
多方向から重層的に批判の矛先が向けられ、
経済活動にも支障が生じてしまうというものです。

ある経営者は営業部の成績不振を嘆き、
「どんなに良い武器(ダンピング幅やオプション幅ですか・・・)を持たせても
駄目なんだよな・・・」と漏らしていた。

※営業の現場で“武器”という言葉が飛び交っていたら末期でしょう。

ソリューション営業なるキーワードが経営現場に登場してかなりの年月が経過します。
この考え方の本質は(個人的な見解ですが)
社会、顧客(消費者)、自然環境にとって同列に相互補完的に相乗的に、
最も持続性が高いと考えられる確率の選択肢を複数提示することであり、
帰結は自社の商品・サービス購入を落とし所とするものではないのです。

※公正な選択肢の中に留まり、なお自社の商品・サービスが説得力を持ちうるような
企画・開発をすべき。さらにはその価値や世界観が突出していれば理想的ですが。
そうすれば営業・販売活動(マーケティング)自体が消滅するでしょう。

つまりは、自社の商品・サービスが社会・顧客(消費者)・自然環境にとって、
上記の要素を満たせない、または他社の商品・サービスの方が適っているならば、
第一に、自社の商品・サービスに執着せず、他社との折衷か他社を推奨すべきであり、
第二に、対処ではなく本質的な根本解決の仮説が立てられるならば、その方法を提示し、
相応と考えられる全くの異業種・異分野の専門家を推奨すべきであり、
第三に、(顧客の)そもそも選択肢の方向性に問題があるならば、
それを指摘して議論すべき。

現実的にはそんな営業部長がいたらまず解雇、良くて降格、順当で左遷。
※何しろ売らなくても良い、と言っているのですから・・・。
程度こそ違え、旧態依然とした営業活動の概念を踏襲している企業が大多数ですし。
しかしながら、
営業活動の在り方≒経営の在り方と言っても過言では無いと思いますが
実はすでに時代に求められている姿は、従来のそれとは大きく異なるものです。

もし自社の商品やサービスに懐疑的な(かつフレッシュな!)社員が居たなら、
嘆くのではなく、そこには重要なヒントが隠されていると考えるべきです。
「それならば、改善提案なりを出せば良いじゃないか!」という憤りも分かりますが、
声を発せられる(真に寛容な)体質の会社であれば、
はじめからこうした現象は起こらないのですから。